モーニング ショー ツイッター。 モーニングショーのツイッター・玉川・動画が話題

厚労省ツイッターが「モーニングショー」に言及 マスク報道のコメントめぐり反応: J

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発言が飛び出したのは、新型コロナウイルスに対するPCR検査の話題でのことだった。 同検査は鼻の奥まで長い綿棒を挿して粘膜を採取する手法が主流だが、これは痛みや不快感を伴う大きなデメリットが。 しかしこのたび、唾液を摂取して検体に用いるという手軽な検査手法が導入され、番組はこれらも含めたPCR検査試薬の増産体制を特集していた。 司会の羽鳥慎一からコメントを求められた玉川氏は、「PCRの精度が7割くらいだって話がよく喧伝されてるんですけども、本当にその中にウイルスがあったら100%近く感度があるはず」と憶測で発言。 さらに、PCR検査がウイルスの遺伝子を増幅して検出する方法であることを踏まえ、「というのも、増幅させるので。 どんどん。 遺伝子を。 だから遺伝子が入ってればどんどんそれを、30回も40回も増幅させて検出しているんですよね」と述べていく。 続けて、玉川氏は「7割ぐらいの精度に落ちてるっていうのは、多分、採った場所にいないとかね。 それから、採り方がイマイチうまくなかったとか。 そういう手技の部分とか採る場所の部分に依存しているところが大きいと思うんですよ」と持論を展開。 検査精度が高くないのは、人為的な要因によるものではないかとの見解を示していった。 「7割ぐらいに落ちてる」ではなく精度は元から7割 しかし、現行のPCR検査の精度が7割程度であることは、技術的な限界によるものだと医師会や日本疫学会も認めている事実。 7割では精度が低く、人為的ミスがなければさらに向上できるかのような発言は、事実誤認であると言わざるを得ない見解だ。 そのため、ネット民からは、 《PCRは良くて7割って言われてるだろ。 人間の技術関係なくシステムが完璧じゃないんだよ》 《PCR検査を一から勉強し直してしゃべった方がいいよ》 《医者たちをバカにしてる》 《技師のせいというか、マジでPCR検査がどういうものか知らないで話してると思う》 《100%に近いのは特異度じゃね? 感度は全然低いだろ》 《この捏造侮辱発言はヒドい。 許しがたい暴挙》 《特異度(感染していない人を正しく「陰性」と判定する割合)は99%、感度(感染している人を正しく「陽性」と判定できる割合)は最大でも70%くらい》 などと批判が殺到。 情報の錯綜や混乱が続く分野とはいえ、不確かな認識を示したことに怒りが寄せられた。 3月の放送では、厚労省・内閣官房・自民党広報の公式ツイッターから一斉に名指しで〝デマ〟だと批判されるも、事実を淡々と指摘することで〝論破〟し返した同番組。 あのころのキレの良さは、一体どこへいってしまったのだろうか。

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【炎上】モーニングショー、自粛中に蘇我駅に撮り鉄集結報道も205系ジャカルタ配給時の映像と分かり鉄道ファンブチギレ→#モーニングショーはクソがトレンド入り │ 黒白ニュース

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31日放送の『』 テレビ朝日系 でのジャーナリスト・青木理氏の発言が、物議を醸している。 『モーニングショー』と言えば、の報道を巡り、これまで厚生労働省公式ツイッターや内閣官房国際感染症対策調整室公式ツイッターなどからたびたび苦言を呈され、番組側が放送内で反論するなどして騒動となっていた。 そんな中、この日の放送では、緊急事態宣言が出る可能性やその内容などに触れる一幕があったが、青木氏は13日に改正された新型インフルエンザ等対策特別措置法で、「新型インフルエンザ等対策を的確かつ迅速に実施するため特に必要があると認めるときは 中略 指定公共機関に対し、必要な指示をすることができる」と定められていることに触れ、指定公共機関のNHK以外の民放は今回は指定されないものの、政権が変わった後に解釈次第で指定公共機関になる恐れがあるとしつつ、「実際に、この番組を名指しして、政府だったり厚労省だったり、自民党のツイッターで、『嘘じゃないか、この番組は』と言ってて、実はそちらが嘘だったということが起きてる」と言い、「目を凝らしてチェックしていかないと、弾圧やメディア統制に成りかねない」と発言していた。 しかし放送後、自民党の和田政宗参議院議員は公式ツイッターを更新し、青木氏の「そちらが嘘だった」という発言に触れ、「嘘はついておらず事実ではない」と否定。 「皆様はこうした発言をどう思われるでしょうか」と呼び掛けていた。 『モーニングショー』では、番組内で厚労省公式ツイッターに反論していたものの、その反論を厚労省が認めたということはないこともあり、この一連の流れにネットからは、「いつ自民党が嘘言ったっていうんだろう…」「名指し批判を『政府から嘘つかれた』って言いかえるのひどい」「国の有事に混乱させるような事ばかり言いっぱなしてるのは『モーニングショー』の方じゃないの? 」といった声が集まっていた。 一方で番組ファンからは、「明日にでも緊急事態宣言が発令されるかも知れない状況なのに、この番組が何故非難されるのか理解できない」「政府にとって忖度しないこの番組は脅威なのかもしれない」といった声が集まっていた。 2019年の平均視聴率ランキング ビデオリサーチ調べ、関東地区 で、番組同時間帯1位を獲得した『モーニングショー』。 視聴者が多いだけに、さまざまな議論を生んでいるようだ。

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厚生労働省ツイッターで「羽鳥慎一モーニングショー」などメディアに反論し話題|ニフティニュース

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〈ヤフーニュースなど、インターネットニュースサイトで、「補償なき休業要請」との報道があり、外出自粛や出勤者の最低7割減は、休業補償がないと不可能だと報じられていますが、正確ではありません〉 の公式ツイッター( MHLWitter )がなぜか突然荒ぶっている。 プロフィール欄に「厚生労働省では、ツイッターを通じて国民の皆様向けの情報を発信しています」とあるように、基本的には健康情報や制度についてオフィシャルな説明が行われているが、メディアへの反論がツイートされたことで話題を呼んでいる。 番組内で「まずは医療機関に配んなきゃだめです。 医療を守らなかったら治療ができませんから、医療機関、特に呼吸器関係やってる人に重点的に配っていく」とコメントがあったことに対して、「厚生労働省では、感染症指定医療機関への医療用マスクの優先供給を行った」と記している。 このツイートだけを読むと、いかにもテレビ朝日が誤報ないしはミスリードをしたと受け取られることだろう。 ところが、同番組が改めて取材をした上で厚労省に確認すると、「『マスクの優先供給を行った』については言いすぎた表現 『行なっている』『開始した』が正しい」とツイートの不備を認めていたことが翌6日の放送で明らかになった。 そして、問題のツイートは現在に至るまで削除も訂正もされていない。 厚労省に確認したところ、NPO法人ほっとプラス理事・藤田孝典氏がYahoo個人に執筆した「 安倍首相『出勤者を最低7割は減らして』貧弱な休業補償では無理だって何回言えばわかるの? 」のことだという。 一般論として、広報が「正しい情報発信をする」必要性は理解できる。 しかし、厚労省の公式ツイッターは、あまりに恣意的かつ杜撰な運用ではないだろうか。 反論された藤田氏はこう語る。 制度がないから使えないのではなくて、あるのに使えない。 そんな状況で国民に自宅待機を強いるのは難しいという提言でもあります。? だからこそ実際に制度を利用する人や対象に詳しい専門家などがオープンな議論をするべきなんです。 そして、国がそういった様々な意見を抑圧しないことが大事。 例えば、厚生労働省の政策に不満を感じていても、萎縮して声に出すことができない人も出てくるでしょう。 こういう危険性もはらんでいることを十分に理解してほしいのです。 今回、厚生労働省のツイートを受けて、多くの人からコメントが届きました。 『ちゃんと用意しているのに非難するな』『嘘ばっかり流さないでください』……。 厚生労働省の公式ツイッターから出される情報を私たち国民は、『国の公的機関が公式見解として発表しているもの』『正しい情報』と認識しています。 また、ツイートを投稿している担当者は誰なのか。 そして、どのような基準でツイートする報道を選択しているのか。 文春オンライン編集部が、厚労省に対して質問したところ「今回のツイートについては、報道された内容の正確性をきす観点や正確な報道をツイッターを利用される方に提供する観点から所管する部局において検討し、対応したものです」と感染症対策推進本部・広報班から回答があった。 厚労省は、誰の責任で「反論ツイート」が行われているのかハッキリと回答しなかった。 具体的な担当部署名も明かされなかった。 また、「モーニングショー」への反論については、以下のように回答した。 〈ご指摘のツイッター投稿は、担当課の判断において、医療機関へのマスクの安定供給に向けた取組について、厚生労働省としての考え方や事実関係を発信・説明したものです〉 「モーニングショー」をめぐっては、内閣官房国際感染症対策調整室の公式ツイッターでも「『後手後手』批判を払しょくするため総理主導で進んでいるとアピールしたい」という番組内のコメントに反論していた。 なぜか政権から「目の敵」にされているようだ。 閣僚も「我々が一つ一つこの番組を見てそれに反論をしろと言っているわけでは全くもちろん、そもそも私はほとんど今テレビを見る時間がございませんから、それは全くないのでございます」(安倍晋三首相、3月9日参院予算委)、「ネット上にはいろいろな情報があるので、しっかり訂正をした方がいいというものに対しては、正確な情報を発信、ツイッター等を通じて発信すべきだということは申し上げておりました」(加藤勝信厚労相、3月19日参院厚労委)と述べ、個別の関与を否定している。 一方、毎日新聞(3月7日付朝刊)は「首相官邸幹部は『事実と異なる報道には反論するよう指示した』と明かした」と報じた。 安倍政権は支持層である20〜30代にアピールするため、SNS戦略に力を入れている。 先日も星野源との「コラボ動画」を首相本人のツイッターにアップして物議を醸したばかり。 〈政府関係者は「首相は新聞を読まない層を重視している。 SNSで自分でつかみ取った情報は『真実だ』と信じる傾向にある」と解説する〉(朝日新聞2019年7月3日付朝刊) 情報発信は重要だが、透明性の確保も求められている。 (「文春オンライン」編集部).

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